不動産会社の業務システム、既製品と自社専用のどちらを選ぶ?判断の目安

• ・業務の流れは、一般的な不動産業務とどれくらい違うか(独自の手続きやチェック項目が多いか)
• ・今、業務ごとの表がいくつあり、同じ物件がいくつの表に書かれているか
• ・システムを使う人は何人で、役割ごとに見せる情報を分ける必要があるか
• ・作ったあとに、項目や画面を自分たちの都合で変えたいことが多いか

業務の流れが一般的で、既製品が用意している画面や項目にあわせて働き方を変えられるなら、既製のパッケージが向いています。すでに完成しているので導入までが早く、多くの会社で使われてきた分、基本的な機能は一通りそろっています。

一方で、自社独自の手続きや呼び方に合わせて画面を変えることは難しいことが多く、合わない部分は表計算ソフトやメモで補うことになりがちです。

自社独自の手続きや管理表が多く、既製品に合わせると現場の手間がかえって増えてしまう場合は、自社の業務に合わせて作るシステムが向いています。今の表の項目や呼び方をそのまま活かせるので、現場に定着しやすいのが利点です。

注意したいのは、作り手しか中身が分からない状態にしないことです。データはいつでも表計算ソフトなどの形で取り出せること、作ったあとも直し続けてもらえることを、最初に確かめておくと安心です。

既製品か自社専用かを、すべての業務で一方に決める必要はありません。会計や勤怠のように一般的な業務は既製品を使い、物件・案件の台帳や、自社独自の手続きだけを自社専用にする、という組み合わせも現実的です。

どの業務を既製品にし、どこを作るかは、今の表を並べて見るとはっきりします。